故人の遺体を医学教育と研究に利用する： 西アフリカの大学における検討

Sourcing and utilization of bodies of the deceased for medical education and research: An examination of West African universities.

Boadum O, Ahenkorah J, Balta JY.

Anat Sci Educ. 2025; 00: 1–14. https://doi.org/10.1002/ase.70038

https://anatomypubs.onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/ase.70038?af=R

研究背景と目的

問題の本質

1. 世界的な遺体確保の格差
   • 先進国：志願者による献体システムが確立
   • アフリカ諸国：献体制度なく、身元不明遺体に依存
2. 遺体の入手経路の多様性
   • 7種類の入手先が確認：身元不明遺体、献体、購入、輸入、未確認遺体、死刑執行者、切断肢
3. 倫理的問題
   • 社会的弱者層の遺体が優先的に使用される傾向
   • インフォームドコンセントがない状態での使用

調査方法

調査対象と回答率

• 初期接触：57大学に連絡
• 最終回答：27機関（48.2%）
• 多言語対応：英語とフランス語で質問票を配布

回答者の構成

• 教授・准教授・助教：33%
• 上級講師・講師：59%
• 管理職併任者：多数（学部長、副学部長、学科長など）

発見事項

1. 身元不明遺体の実態

入手元の詳細

• 地方病院：14機関
• 遺体安置所：13機関
• 交通事故被害者：7機関
• 精神病院：4機関（ガーナ、セネガル）
• 刑務所：2機関（ナイジェリア、セネガル）

比率の分析

• 身元不明遺体：未確認遺体の比率は3:2（遺体安置所）
• 警察経由では未確認遺体が多く、比率は1:2

2. 献体プログラムの現状

ガーナの事例

• 2機関のみ献体プログラムを実施
• 年間平均：5体（1機関）、2体（1機関）
• プロセス：
  • 本人による同意書署名
  • 弁護士による認証
  • 機関と弁護士事務所での書類保管

3. 遺体の購入・輸入

ナイジェリアの特殊ケース

• 10機関中5機関が遺体購入を報告
• 1機関が州外からの輸入を実施
• 購入先の詳細は非公開

4. 死刑執行者の使用

使用状況

• ナイジェリアのみで報告：4機関
• 全遺体の7.7%、身元不明遺体の8.9%
• 銃痕や外傷のある遺体が大半

文化・宗教的要因

宗教的構成

1. イスラム教優位国家
   • モーリタニア、セネガル、マリ、ニジェール：人口の98-100%
   • 解剖に対する宗教的制限が存在
2. 混合宗教国家
   • ナイジェリア：イスラム教50%、キリスト教48.1%
   • ガーナ：宗教的多様性が高い

文化的障壁

• 死の神聖視
• 祖先崇拝の伝統
• 肉体と精神の関係性の信念

倫理的課題と対策

確認された問題点

1. 遺体の放棄
   • 77.2%の新生児遺体が放棄（ナイジェリアの事例）
   • 社会経済的地位と識字率が影響
2. 身元確認システムの不備
   • 住所システムの不完全さ
   • 個人識別番号制度の欠如

推奨される改善策

1. 即時的対策
   • デジタル記録システムの導入
   • 身元確認期間の設定（例：セネガルの制度）
   • 遺体保管の安全性強化
2. 長期的対策
   • 献体啓発キャンペーン
   • 宗教指導者との協力体制構築
   • 法的枠組みの整備

教育・研究での活用

使用目的の分布

• 解剖学教育：100%（全機関）
• 研究活動：60%
• 臨床技能訓練：59%

学習者構成

• 医学生：主要な対象者
• 研修医：14機関
• コメディカル学生：13機関
• 大学院生：10機関
• 看護学生：8機関

研究の限界

1. 回答率：48.2%と低め
2. 地域的偏り：ナイジェリアが10機関中最多
3. 言語の問題：フランス語回答の翻訳課題
4. 文化的配慮：センシティブな質問への回答の避け

結論と提言

この研究は西アフリカにおける解剖学教育用遺体の確保に関する最初の包括的調査であり、以下の緊急の課題を明らかにしました：

1. 献体制度の確立：倫理的な遺体確保システムの構築
2. 身元確認の強化：適切な追跡システムの導入
3. 社会的啓発：宗教的・文化的理解を促進
4. 法的保護：弱者の権利保護のための法整備